「小型株効果」とは、「長期的に平均を取ると大型株より小型株のほうが上りやすい」という傾向のことです。 なぜこのような「小型株効果」が生じるのか、その理由については別の動画を上げました。ご興味がありましたらご覧ください。↓↓↓
小型株の魅力2_小型株効果が生じる理由

別の動画で、店頭公開直後のヤフーを、小型株がめざましく上昇した例に挙げました。新規公開株に応募して購入できた投資家の資金が2年そこそこで957倍に膨れ上がったケースです。↓↓↓
小型株の魅力1_小型株効果とは

ヤフーの例ほどの驚くべき短期急騰は例外だとしても、長期的にみて小型株のほうが大型株よりも上がりやすいのであれば、シンプルに小型株を買えば良いのではないだろうか?普通に考えれば、そのように結論付けられそうですね。しかし残念ながら、それほど単純な話ではないのです。 ものごとには表があれば裏もあります。

ヤフーの例で言えば2年強で957倍になったのは事実ですが、その後のことも見ておかないと片手落ちです。当時の高値をつけたあと、ヤフーは23分の1に暴落しています。 もちろん、大きな利益を得ることができた投資家もいたでしょう。しかし、一方で再起不能なほどの損失を出してしまった投資家も大勢いたはずです。直感的には大きな利益を手にした投資家よりも、大きな損失を出してしまった投資家のほうがずっと多かったのではないか、そういう印象を受けます。

問題は天井を打ったあと23分の1になってしまった悲惨な暴落です。 株式相場は、買い方と売り方ががっぷり四つに組む商品相場や為替相場と違って、上昇相場と下落相場は全く性質が異なります。株式相場における下落相場は、上昇相場がコワレているだけ、という色彩が濃いのです。 株式相場と為替相場・商品相場の相違点や、上昇相場・下落相場の様相の違いについては少し難しい話になってきます。

ここでは株式相場は上昇よりも下落のスピードのほうが、通常ずっと速くなる、小型株の場合は特にその傾向が強調されがちである、ということを銘記していただきたいと思います。 小型株が大天井を打った場合、下落のスピードが非常に早くなります。そのため、ただでも難しい損切りが、特に難しいものとなります。「ああ、こんなに下がってしまった!少しでも戻ったところで売ろう」、などと思っているうちに、あっという間に、とんでもない暴力的な下げに見舞われる可能性が高いのです。

--------------------------------------------

※ 株式相場は上下非対称

現金さえ持っていれば、世界中のあらゆる投資家が株式の買い手になることができます。しかし、株式の売り手はその株を既に持っている投資家か、株式を借りて空売りする投資家に限られます。 株の買い主体は買うのを見合わせて現金のまま様子をみたり、別の銘柄を買うことに切り替えることも自由自在です(空売りしている投資家は例外です)。しかし、株の売り主体はすでに購入して持っている株を売るしか選択肢がありません(空売りによる売りは例外です)。 したがって、株式相場の上昇局面と下落局面を比較すると、下落局面のスピードのほうが早くなる傾向があるのです。

株式相場の中でも、特に小型株の下落が急激になりやすい要因もあります。それは、小型株は多くの場合、制度上空売りできない、という事実です(詳細は省略します)。 空売りができない、ということは、「その株を買う以外に選択肢がない投資家」、つまり「空売りをして売り玉を抱えている投資家」が存在しないということです。小型株が大天井を打って買い手が消失すると、右も左も「その株を売る以外に選択肢がない投資家」ばかりになってしまいます。その結果、典型的な「余り物に値なし」という状態に陥りがちです。

為替相場や商品相場はその点で株式相場とは別物です。全ての相場は人間の営為であり、人間の心理は全てに共通しますからテクニカル的に共通することも多いです。しかし、株式相場については独自の見方も必要だと考えます。

天才的な株式トレーダー、エド・スィコータの言葉をご紹介します。後段部分は禅問答のようですが、、

「株式市場は他のすべての市場と違う動きをするし、株式市場とも違う動きをする。」 ジャック·D シュワッガー; 横山直树. マーケットの魔術師

小型株の値下がりリスク(変動率・ボラティリティー)が大型株のそれよりもはるかに大きいために、小型株に高いリターンを期待できるとしても、同時にリスクを避けつつリターンだけを享受することは簡単ではありません。むしろ、大失敗してしまう可能性もあるため、細心の注意が必要になります。

どうすれば小型株特有のリスクを避けつつ、その高い収益性を狙うことができるかについては、別の動画でお話しします。

 

本ウェブサイトを参考にされる方にご留意いただきたいこと

※本ウェブサイト上の資料は、信頼できると考えられる各種情報に基づいて本ウェブサイト管理人が作成したものですが、その正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成時点におけるものであり、予告なく変更することがあります。
※当資料により株式・債券・その他金融商品(投信・外債含む)等の勧誘を行うことがあります。本資料で言及した銘柄や投資戦略は、投資に関するご経験や知識、財産 の状況及び投資目的が異なるすべてのお客様に一律に適合するとは限りません。株式・債券等の有価証券の投資により損失が生じる可能性があります。投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断で行っていただきますようお願い致します。
※商品ごと(投資信託・外国債券含む)に手数料等及びリスクは異なりますので、お取引される金融商品取引業者(証券会社)が提供する契約締結前交付書面、上場有価証券等書面や目論見書またはお客様向け資料をよくお読みください。
※本資料を利用した結果、お客様に何らかの損害が発生した場合でも、本ウェブサイト管理人は、何らの責任を負うものではありません。

Twitterでフォローしよう

おすすめの記事